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【山形大学 小野寺忠司 教授】未来を切り拓く|山形大学の革新的なアントレプレナーシップ教育と日本の起業家育成の新潮流

小野寺忠司教授
取材にご協力頂いた方

山形大学 アントレプレナーシップ教育研究センター
小野寺忠司 教授
略歴
1982年日本電気株式会社入社、NEC初のPC98ノートの開発リーダーを務める。企画部門にて商品企画に従事し、多くのヒット商品を生み出す。2012年NECパーソナルコンピュータ執行役員、Lenovoエグゼクティブディレクターに就任。2017年にレノボを退職し、山形大学に入職。2022年4月にアントレプレーナシップ開発センターを設立。

イノベーション創出やアントレプレーナー教育、企業経営指導、起業家育成教育を行う

目次

山形大学でのアントレプレナーシップ教育プログラムが、起業家精神を育成する上でどのように役立っているかについて教えてください。

山形大学でのアントレプレナーシップ教育プログラムが、起業家精神を育成する上でどのように役立っているかについて教えてください。

「小野寺教授による解説」

山形大学のアントレプレナーシップ教育は、他のアントレ教育とはことなり、より実践的な学びを中心したプログラムにしております。

例えば当センターの基幹プログラムであるi-HOPE「新事業創出イノベーションプログラム」では、学生、社会人、公務員といった多種多様な職業の方々が参加しており、その中で混在チームを編成し、社会的な課題に取り組んでおります。

そのことにより、コミュニケーション能力を鍛え、さらには実践的に社会課題を解決でき、経済エコシステム(ビジネス化)を作り上げる能力を身に付けることができます。

成功する起業家にとって、マインドセットがどのような役割を果たすと考えますか?

成功する起業家にとって、マインドセットがどのような役割を果たすと考えますか?

「小野寺教授による解説」

とても、良い質問ですね。
どんな素晴らしいビジネスアイディアがあっても、ビジネスになると、それをやり抜く強い意思がなければなりません。

そのためには、自分自身がどのような状態になろうとも、軸がぶれることもなく、自分が達成したいビジョンに突き進む勇気とそれを維持できるマインドが、とても重要になります。

アントレプレナーシップ教育で最も重要なのはその強いマインドを植え付けるかが重要になります。

そのためには、座学だけでなく、実践的な経験やネットワーク(支えてくる人)がとても、重要であり、山形大学ではその点を一番重要視して、教えております。

国内で他の大学と差別化されている山形大学のアントレプレナーシップ教育プログラムの独自性や特徴には何がありますか?

国内で他の大学と差別化されている山形大学のアントレプレナーシップ教育プログラムの独自性や特徴には何がありますか?
「小野寺教授による解説」

これまでの教育では、ファクトやフレームワークや論理的に教えることで、知識を詰め込むことに重点を置いておりましたが、それだけでは不足していると考えております。

より、スキルや能力をつけるためには実践的な体験や教育が重要であり、すべての行動の基本となる価値観や信念がとても重要になります。

そのためには、「ご自身の存在意義を知る教育」をおこなっていく必要があると判断しました。頭だけでなく、これからは実践的な体験をすることで、心を豊かにする教育が重要であると考え、実践的な講義を中心にフィールドワークなどを行うことにフォーカスをしております。

山形大学 小野寺教授

国内の大学がアントレプレナー教育を海外に提供する初の試みとして、どのような課題を予想していますか?また、この取り組みから期待される長期的な成果や影響について教えてください。

国内の大学がアントレプレナー教育を海外に提供する初の試みとして、どのような課題を予想していますか?また、この取り組みから期待される長期的な成果や影響について教えてください。

「小野寺教授による解説」

新興国での教育を通して、かつては人口ボーナスの恩恵を受けた日本が辿った道筋を改めて省みるチャンスであり、このこと自体が異なる環境下での教育提供の課題と捉えています。

デジタル技術等を駆使することにより、物理的な距離を超えた交流を相互の受講生で図ることも目指し、そこから新たなビジネスが生み出されることが期待できると思います。

日本での起業家育成の将来について、どのような展望を持っていますか?特に、日本のアントプレナー教育が海外の水準へ追いつくために重要なことは何ですか?

日本での起業家育成の将来について、どのような展望を持っていますか?特に、日本のアントプレナー教育が海外の水準へ追いつくために重要なことは何ですか?

「小野寺教授による解説」

「サスティナブル」、「持続可能性」が重要視される時代において、世界の老舗企業の多くを占める日本の企業経営の先進性が認識されるべきではないでしょうか。

一時的に莫大な外貨やもうけを獲得することのみを目指すのではなく、地域のwell-beingのためにビジネスを活用する、ビジネスにより地域でエコシステムを回し、その地域そのものが持続していくビジネスを展開できる起業家を育成することが、人口オーナス期に入った日本で必要とされていることであり、逆にそのノウハウを海外で提供していく価値があると捉えています。

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